寺子屋フルメタルイノベーションZα

ここのところわたわたし過ぎていて、市場大混乱の最中なのに微妙な動きしか出来なかった。
おかげで損失があうぇぽぱえぼふぁうぇｈふぉｗｊふぁえはおいうぇｌふぁ」＠が：ｐってな感じで膨れ上がっていて切ない。
証券会社からも異例の注意喚起がきてしまった。


暴落から2日、大暴落の日から一日過ぎたので少し冷静になれたと思う。
そこでちょっと書いてみることにした。


まず、こんなん大暴落じゃない！、下落率で考えれば大した下げではないと言っている人たちが世の中にはいるが、どうみても大暴落です、本当にありがとうございました。と言いたい。


実のところ、日経平均については率で見てよい時ってあんまりないんじゃないかと個人的に思っている。
結局、投資家心理に与える影響の方が大きいから、数字がでかいとそれだけインパクトが強い。
そして今回の下げは42000の壁をぶち抜いたところで反転したものだから、それだけ熱さまシートの勢いが強い。
これを反転させるのには結構なエネルギーが必要になるかもしれない。
加えて、トランプの自滅とハリスの台頭。
これも市場にとってはマイナス要因になりそうで怖い。
つまり、大暴落なのだ。


ただ、日本株についてどうか？というと、実はあまり悲観していない。
結局のところ外資系機関が大量処分＆売り仕掛けをしているんじゃないかと見ているからだと思う。
足元の決算など、そしてこれからの予想などを見れば、悲観するような場面じゃないという認識からである。
ただ、だからこそ谷がもっと底にあるという見方もできるわけで、底の判定が難しい。
今、狙われているのは商社と銀行・証券セクターで、それがどこまで他に飛び火するかだろう。
自動車あたりはもっとやられるかもしれないが、下手にやり過ぎてナニコレやすい！の買いが入ると、機関といえども丸焦げにされる恐れがある。
だから、結構見極めているんじゃないかと思う。
いずれにしても、武田が踏ん張っていることがある意味、良いヒントになってくれている。
そう、資本はあるのだ。
だから飛んだ資本は必ず戻って来る。


というわけで、次週以降はちょっとずつ押し目買いを狙っていくことにした。
もちろん、各国の9月の利下げが待っているので、そこまで待つか？という手もある。
むしろ商社なんかは下げ過ぎて織り込み済みの勢いだが、こういう不安に上手く漬け込んでくるのが機関投資家だから、さらに二押しくらいあるかもしれない。


となると、しばらく売り一辺倒で参加した方がいいかもしれんと思うが難しい。
ジェットコースター相場の場合、戻りもジェットコースターだからだ。
で、その後の下りもジェットコースターなので、張り付いていないとどうしようもない。

ゆるやかな着地が良かったのにと思うが、まあぜんぶハリスとトランプのせいだな。
ほんとうにアメリカはろくでもない。

え、植田さんは？
空気でしょ？

と思ったが、もしかすると世界的な大暴落を引き起こす引き金を引いたのかもしれない？

日本利上げ　⇨　日本円を食い物にして稼ぎまくっていた外資がちょっと慌ててポジション整理　⇨　しかし微妙な利上げとわかり安心する　⇨　ここから上げていく発言で外資、ビビる（言ってはみたものの、しかし植田さんにはおそらくその意図はあんまりない）　⇨　資金逃避　⇨　アメリカ雇用統計ドボン、もうだめだよねこの国　⇨　売り仕掛け（イマココ）　⇨　パニック売り　⇨　そろそろ買い戻しや！　⇨　あれ？誰もついてこない？　⇨　あかん売りや！（暴落）　⇨　ロシア・中国奮起　⇨　世界終了

岸田首相 “ 賃上げ促す政策総動員 物価高対策にも万全期す”
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20240719/k10014516961000.html


記事のタイトルが、岸田首相、万事休すに見えたのはさておき、これ無理でしょ……と思っている。
なぜか。
岸田首相の言葉の中にダメだと思う理由がある。
記事を見てみよう。


「岸田総理大臣は19日夜、長野県軽井沢町で開かれた経団連の会合で講演しました。

この中で岸田総理大臣は、今後の経済政策をめぐり「デフレ経済から抜け出し、成長型経済に移行していくことを何としても実現しなければならないという強い思いで取り組んできた」と述べました。

そのうえで「価格転嫁の徹底のための法制度や公的賃上げなど、あらゆる政策を総動員する。物価高で経済的に厳しく打撃を受ける方々への支援など、万全の下支えも用意しなければならない」と強調しました。」


まず、具体的な政策が一言も語られていない。
「あらゆる政策を総動員する」というが、その大部分が中抜きになるのでは意味が無い。
既得権益者のための既得権益者による既得権益者の政治。
今まで通りやって参りました既得権益者を保護する政策を実行しますと言っているようにしか聞こえない。

そして根本的な考え方がすでにずれている。
デフレ経済から抜け出し……成長型社会へというが、既にデフレではない。
岸田氏や政府関係者の頭の中ではまだデフレなのだろうが、世の中すでにインフレになって久しい。
だから物価高に庶民が困っている。
庶民の生活に目を向けていれば、こんな言葉は出てこないはずだが、それを平気で口にするということは、全く見ていない、ガン無視しているということの証明でもある。

また「価格転嫁の徹底のための法制度」というが、ほとんどの業種ですでに価格転嫁がなされてきている。
今できていないのは大手と取引している中小零細企業ではないか？
その支援をするというのであれば、もっと具体的にどうやるのかを明らかにすべきだろう。
そもそもBtoBの取引に国がどこまで介入できるのか、ちょっと疑問だが。

そこにもってきて「公的賃上」と述べているが、これは逆風になる懸念が強い。
一言でいえば、やるべきではない。

そもそも公務員の給与は大企業と同様、すでに賃上げがなされており、さらに医療機関も同様である。
特に開業医についてはコロナ禍でぼろ儲けしたところもあり、昨今もボーナスステージ状態が続いているところもあるという。
ここからさらに医療費改訂などすれば、庶民の負担が増すばかりである。
無論、薬価については下落となったのは確かであり、こちらの部分を改訂するのであれば公的賃上げに繋がるかもしれない。
とはいえ、公的賃上といえば聞こえはいいが、支払い元となる財源は税金である。
今年、税収が大きく増えたことで余裕ができたと見なしているのだろうが、それはとんでもない話だ。
物価高で家計に余裕が無い世帯が増えているのだから、むしろ税金を下げるべきであるし、公的賃上などしている場合ではないのではないか。


また、物価高対策については、既にコントロール不能状態に陥っている。
結果として消費者物価指数は上昇し続け、ついに2年11か月連続上昇というめでたくもないインフレを達成した。
一方で消費者購買については、価格指数が上昇し続けている反面、購買数量指数はほぼマイナスで推移。
つまり、商品価格が高くなり消費者が今まで通りに物を買えず、結果として商品を絞って購入しているということになる。
特に、小売り業の月次レポートを見る限り、今年に入ってからその傾向が強いようだ。
明らかに転換点に入ってきている。
ちなみに政府のいう事を素直に聞いて賃上げを徹底したリテール企業ほど、純利益縮小で株価が伸び悩んでしまっており、なんだかなあといった印象。
岸田とその一派の責任なのだから、あんたらで買い支えてやればいいのにと思う。
人件費の上昇による利益の縮小なので、悪材料としてはかなりというか極めて重い。
固定費だもんね。
どうすんの？と思う。

個人的にはさっさとベーシックインカムやったらどう？と思っている。
20歳以上の日本国籍者に対し、毎月20万配るとか。
壮大な社会実験になるが、面白い社会になるかもしれない。

ペペロンチーノ！

遂に157円前後になってしまった。
チャート的には頭を押さえられている感じだが、形としてはとても良く、上がっていきそうな気配を感じる。
ただ、このままメンツをつぶされた日銀・財務省の一派が黙っているとは考えにくい。
長期金利も上がってきているし、いよいよか？という気がしないでもない。


そうそう、日銀と財務省はさておき、今日はNISAでオルカン投資という記事があって、それもまた円安に拍車をかけていると伝えられていた。
つまり、NISAで投資する個人投資家が円安に一役買っているということだ。
これは一つの事実であり、しかも積み立てで買っていれば恒常的な円安要因になるから、まさしく記事の通りである。
どこでこの流れが止まるかわからないものの、たぶんアメリカ株が暴落すればオルカンのやばさが伝わるんでないかと思う。
その時こそ、NISAやべえってなるんじゃないだろうか。


オルカン、すなわちオールカントリーの略だが、これは実質的にアメリカの株が半分以上を占めているのが現状だ。
場合によっては70％以上をアメリカ株が占めているケースもある。
つまり、アメリカ株が大暴落すると、当然の如くオルカンも沈む。
その時の含み損に耐えられるだけの握力がNISA勢にあるかどうかが問題だ。


昨年末から新春頃にかけて、テレビや新聞では、ドルコスト平均法が推奨されていた。
これを見て、うわあ！と思ったのは自分だけではあるまい。
もはや数年内に損することが確定しているかのように感じてしまったからだ。

ドルコスト平均法は、大暴落しようが何しようが、とにかく投資し続けることが肝要という戦略だ。
数十年経ってみれば、あれでよかったね！となる話である。
もちろん未来は誰にも分からない。
しかし、買っててよかったね！が確約されているように見える、不思議な投資法である。
このドルコスト平均法教団に加入してしまった人たちが今のNISA勢に多いのだとすれば、大暴落が起こったとしても、意外と耐えるかもしれないと個人的には見ている。

ちなみに自分はこのドルコスト平均法をゾンビ作戦と密かに名付けている。
大暴落で倒れようと、立ち上がり、うへええーーうまっかゆっとか言いながら投資を続けるのだから怖い。

さて、6月相場はどうなるのか？
アメリカはNVIDIA次第っぽいが、他にも台風の目が出てきそうな気配もある。

そして世界情勢。
これがすこぶるよろしくない。
イスラエルにロシア、この二つだけでもお腹いっぱいなのに中国もアップしている。
有事の円高なんて言葉があったが、今は円が信用されていないのか円安である。

いやもうどうやってこの先生きのこるか、戦略を立てねばなるまい。

前回の火柱はやはり日銀砲だったようだ。
どうやら2回撃ったらしい。
で、結果としては現在156円に近い155円。

前回はアメリカの発表といい、良いタイミングで介入やったなーと評価した。
しかし、その後の追撃による143～145円台を目指さなかったのは間抜けとしか言いようがない。
なぜ、追撃をかけなかったのか理解に苦しむ。
案の定、また戻ってきてるし、無駄うちやんけと思う。(;^_^A

あるいは、庶民投資家には計り知れない何か特別な作戦でもあるのだろうか？
いや、何もないっぽい……。
たぶん、身動き取れないんじゃないかと思う。

そして今おそらく政府、日銀、財務省がそろって考えていることは、トランプの再選じゃないだろうか？
トランプが勝てば、何もしなくても円高って可能性もある。
それを期待しているんちゃうかな？と推測する。

ただその前に、まずは債務超過にならないギリギリのラインまで金利をさっさと上げるべきだろう。