寺子屋フルメタルイノベーションZα

今朝の強い気配に「おお、キタコレ！」といった感触ですた。
ただ、ちょっと伸び悩んでいたかな？という側面もあったが、強い。
相当に強い。
売りに転じていた人もたぶん反転したんじゃないか？と思うくらい強かった。
売りポジを村議って、買いに転じるレベルだった。
日経平均が強いだけでなく、TOPIXが強いんだから、本当に強いと言っていい状態。


さて、問題はこれがどこまで続くのか？
2通りのシナリオを考えてみた。


１つは、大型権利確定日まであとわずかなので、もみもみして進むパターン。
つまり、ここで大きく調整することはないだろうなという楽観的なハト派的予想であり、この場合、27日まではやや上昇を伴って揉む感じになる。

もう一つは、確定日前にさらに株価を吊り上げるパターンで、タカ派的予想。
この場合、27日にかけて、再度今日くらいの勢いで大幅に上昇するはず。


いずれにしても大きく下がることはまずなさそうな感じがするが……希望的観測だろうかこれは？

ちなみに2つ目のパターンになった時が怖いと思う。
このパターンになると、今年の権利確定日は例年以上に大きく荒れそうな気がする。
それこそ糞みたいなレベルで落下するじゃね？と思うからだ。
9万円のそば・うどん事件が懐かしいが、黒酢でなくとも死屍累々になるんちゃうか？という気がしてならない。

というわけで、27日向けてポジションをどうするか悩み中。

日銀がマイナス金利やめるお！宣言を出してから、円安が加速している。
普通、金利が上昇すれば円高に触れそうなものである。
が、実態はそうならなかった。
その理由は色々とあるだろう。
個人的にそれを想像してみたいというのが、今日のテーマ。


まず、現状を見てみたい。
ドル円のチャートを見ると、3月11日を境に、綺麗な右肩上がりの上昇を続けている。
現在、151.48 円

この現象の背景については、新聞・ネット記事などが色々と報じている。
まず、事前に日銀発表が漏れていたこと（というか、日銀自体が率先して声を出してしまっていること）が挙げられていた。
それによりマイナス金利解除のインパクトが失踪したという指摘。
さらに、マイナスを解除しただけでゼロ金利であることに変わりはない、という点の指摘も手厳しい。
なかには、政府・日銀の政策失敗というニュアンスの含みも見られた。
また、機関投資家に動きが見透かされており、舐められているというのがポイントらしい。
今回の発表は、どうせ日本政府と日銀はこの先も大して金利を上げることはできない、ということを表明したという風に捉えられている節もあるようだ。
それで安心して円を売り込みに来ているという。
なるほど、そうかもしれない。
政府・日銀の動きはド素人の自分が見ても説明できそうなくらいわかりやすい。



ところで、金利と言えば、いわゆるフィッシャーの計算式が想起される。
実質金利＝名目金利－期待インフレ率
ってやつ。
現状、名目金利を0.5くらいにしたとしても、期待インフレ率がグイグイ伸びてきているから、実質金利はマイナスになる。
だから、期待インフレ率を超える名目金利にして、経済成長を調整しないといけないのだが、日銀の政策金利設定は慎重というか、臆病である。
まだインフレにしたい、日本円を安くしたいという思惑があるのだろう。たぶん。


とすると、日本株はまだまだ上がるし、円安はもっと進むと言えそうだ。
という訳で、明日以降も買いを継続してみようと思う。

3月15日に大規模障害が発生した楽天モバイルについて。


楽天モバイル障害「LINEだけ使えない→Wi-Fi経由なら使える」の謎

「楽天モバイルによれば音声通話や緊急通報には影響がなく、SNS上では一部のアプリのみ使えないとの報告が上がっていました。DNSの設定を変えれば解決したとの報告があることから、楽天モバイルのDNSサーバーに何らかの障害が起きていた可能性があります。DNSにはURLなどに含まれるホスト名からIPアドレスを引く役割があるため、正しく機能していないとインターネット上の多くのサービスを利用できなくなります」

ニュースサイトで読む: https://biz-journal.jp/it/post_378783.html
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障害後、GoogleのDNSサーバーに変更したことで普通に使えるようになったが、楽天のDNSに戻すと途端にエラーが続発する。
つまり、直っていないの。
でも、公式では15日のうちに直ったことになっていた。(;^_^A
ちょっとこの会社大丈夫かな？と心配です。


他の人はどうなんだろう？と不思議に思ってXで検索してみたら、やっぱ同じように16日以降もDNSエラー起きている人がいてほっとした。

speedtestしようかと思ったが、DNS周りコケてるのかサーバー検索さえされない…数分待つと行ける場合もあるが、正直実用厳しいぞこれ。

おいこら楽天モバイル…これで治った扱いはあかんでしょ… pic.twitter.com/GGgY6sICS6

— hirokawa (@daiki14252759) March 16, 2024

楽天モバイルのDNS使わんようにしたら快適になった
ほんまどうにかしろよ

— Y氏は肥満児（山田全手動） (@rgray_yamayama) March 17, 2024

キャリアの一つとして、また弱小株主として楽天を応援しているものの、たぶんこの会社には良い人材が少ないんだろうなという印象が否めない。

前に楽天のカスタマーサポートのチャットを利用してオペレーター対応してもらったことがあるけれど、会話が通じなかったことがあった。
外国人スタッフと日本人スタッフが同レベルの日本語読解力・理解力ってどうよ……？とかなり呆れた。
はっきり言って、Amazonのカスタマースタッフの方が遥かにレベルが高いと思う。
お客を世界一大事にする会社というモットーは伊達じゃない。


要するに、楽天はもっと社員の管理をしっかりやった方がいい。
お土産貰えるなら総会で発言してこようかと思うくらいや。
やらんけど。

日銀はマイナス金利政策を解除へ

うん、知ってる。
と思っている人が多そうな話題。
問題はドル円の行方なんだが、これがやっぱりというかほぼ反応しない。
折込済ということだろう。
日銀さん、完全に舐められててワロタ状態。
うーん、無能すぎない日銀……？


で、問題なのは凄い勢いでアメリカにお金が流れていること。
積み立て新NISAの燃料もあって、毎月決まった金額、およそ3500億円がオルカンに流れ、さらにS&P500にもドシドシ流れてゆく。
流れれば流れるほど、円が弱くなる。
これでいいのだろうか……？
経済的植民地みたいな感じがして気持ち悪い。


とはいえチャートを見る限り、アメリカはこの先も右肩上がりで、しかも急加速で上がっていく感じがするのは確かだ。
それこそ、y＝x^2 の勢いで上がりそう。
無論、途中に大暴落を挟むだろうが、それでも上がり続けるんじゃないかと思う。
現代の金融システムがそうなってしまっているから、それはもう避けようがないことなんだと思う。
だから、よく投資コメンテーターがいうように、20年、30年経てば絶対に上がりますというのは、あながちが間違いではないのかも？と思ってしまし、今アメリカに投資するのは正解なのだろうと思う。


だけど、右肩上がりになるのに30年費やした日本のような例もある。
それは言い換えると、政治次第でいくらでも株価は操作できる、ということかもしれない。
ゆえにアメリカのかじ取りが変われば、投資コメンテーターの夢は儚くも崩れ去ることになる。
アメリカに投資する時には、この潮目をよく見ておきたい。
そんな自戒の念も込めて、書いてみた。

相場上昇が続いているというニュースが飛び交う中、気になるニュースも出てきた。
東京２３区の伸び率が鈍化したというもの。
さらに２３区以外では下落に転じる地域も出てきたらしい。


これは典型的な天井サインじゃないかしらん？
と、ふと思う。
ずっと右肩上がりに来ていたので、調整と見たいのだが、それにしては弱すぎるからだと思う。
こういう状況を表す適切な言葉は、燃料切れだ。


不動産の場合の、２３区で火災旋風が怒らないと周辺に飛び火しないという特性がある。
２３区で鈍化、鎮火となると、周囲はぺんぺん草も生えない勢いで萎れていくのが不動産市況だ。
しかも富裕層・外国人による爆買いがあるのにも拘わらず、１%にも満たない伸び率ということだから、いかに不動産市況が歪な状態で、なおかつ弱気になっているのかが窺える。
着火させるだけの燃料が切れているっぽいのだ。
つまり、実需が先細って来ているということ。
換言すれば、不動産相場が独り歩きしている可能性が高い。
もちろんさすがにまだバブルとまではいかないと思うし、まだ上がる余地はあると思う。
いや、そう思いたいだけだろうか？


不動産は、J-REITの体たらくといい、今後の金利問題といい、要注意になりそうだ。
上下の動きが激しくなる時期だともいえるので、注目していきたいところ。

しかし、ここからの空売りは微妙に怖いなあとも思う。
すべて海外次第なところがあるから、何かあれば一気に資金が入って来るかもしれない。
何しろ、海外目線では東京はそれなりに魅力的らしい。
全然そうじゃないという声もあるようなので、それなりとした。


ちなみに反対派の意見は、リスクファクターが大きいというものだ。
これはその通りだと思う。
災害が起これば、東京は終わるかもしれない。
古い建物が多すぎるのだ。

さらに外国人世帯も多い。
日本人世帯については６割近くが災害に備えて何らかの備蓄しているという調査結果が出ているが、外国人世帯について調査した例は見たことが無い。
災害が起きたら、自治体がお助けします！というスタンスになってしまっている。
これはもう自治体がお花畑なんだと思う。
そんな余力がないことは、能登地震が参考になるかもしれない。

なお、外国人世帯にはがきで確認してみたという自治体の例が出てきたが、返答率は１割だったそう。
相手にされていなくて泣いた。
もしこれが東京も同じ状況なら、つまりは災害に関心を持って備蓄している世帯が１割前後だとしたら、支援物資が足りずに大パニックになりそうである。

外国人世帯でも富裕層や教養のある世帯は、日本人同様に備蓄しているようだ。
近所に暮らす中国人一家は、一般的な日本人世帯よりしっかり対策しているっぽくて、凄い。

しかしそうではない人たち、つまりは労働のために来たひとたちは基本的に備蓄するという習慣がなさそうである。
たとえばうちの近所の飲食店勤務の外国人世帯は、何かあればすべて区役所が助けてくれるという頭でいる。
そういう状況を区役所が作ってしまったから、自分でやらなくても良いと考えている節があるのだ。
これは本人だけでなく、区役所の責任もあるだろう。
役所は自助努力が必要であることをもっと訴えるべきだと思うが、どうにも外国人に対しては弱いようだ。
守るべきものという認識をしているっぽい。


もし実際に大震災が起きたら？
幸い、東京には港がある。
そのため、船による支援は来るだろう。
しかしそうなると港区とか中央区あたりに人が集結しそうだ。
いがぐり肩パットでヒャッハー！とか言い出す輩も出てくるかも？
うーん、一気にデトロイト状態になるかもしれない。
それはそれで見てみたいと思ってしまう不思議。

とにかく、不動産市況の動向に注目です。